補助科目を作成するメリットと注意点

補助科目を作成するメリットと注意点
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水道光熱費の補助科目で「水道「電気代」「ガス代」と分けて経理しているところもあれば、そうでないところもあります。

補助科目を作成するポイントは、自分が重要視しているかどうか

補助科目が無い試算表を見た時に、「もう少し細かいとこまで見たいな・・・」となることがあります。

例えば、

水道光熱費のうち、水道代・電気代・ガス代が、それぞれいくらかかっているのか見たい。

交際費のうち、手土産などの贈答・飲食代が、それぞれいくらかかっているのか見たい。

などのケースです。

そこで補助科目の登場です。

自分が知りたい!と思う項目については、補助科目を作成することをオススメします。

(事業を始めたばかりであったり、会計データへの入力項目がそもそも少ないのであれば、追々で構いません。)

補助科目を作成すると、推移を確認しやすくなります。

・交際費のうち手土産が増えている→新規顧客への挨拶行ったからだな

・電気代が増えた→飲食店であれば、営業時間を延ばしたからかな

など、当たりをつけて数字を見ることができます。

補助科目をたくさん作り過ぎると、見なくなるし手間が増える

自分がきっちり数値を把握しておきたい科目に補助科目を作成します。

人によっては、色々な項目に補助科目を作成して、結局何を重視しているのか、主旨がずれてしまう方がいます。

よくある話として、会計事務所側が補助科目をたくさん作成して、作成した方だけが理解できて、他の方が見づらいケースです。

このケースだと会計事務所の担当者が変わったりして、次の担当者が面食らうことが想定されます。

補助科目の具体的な作成ポイント

売上

売上の補助科目の作成ポイントは、「客先ごと」や「売上の柱ごと」です。

・客先ごとであれば、

A社、B社、C社・・・

・売上の柱ごとであれば、

ランチ、ディナー、持ち帰り、冷凍食品・・・(飲食店)

税理士業、教える、話す、書く、個別コンサル・・・

となります。

水道光熱費

多店舗展開しているのであれば、

支店ごとの電気代、ガス代、水道代

交際費

交際費の補助科目の作成ポイントは「手土産などの行為ごと」「誰が使ったのか」「誰に使ったのか」です。

・手土産などの行為ごとであれば、

手土産、飲食、ゴルフ代・・・

 

・誰が使ったのかであれば、

社長、専務、社員○○さん、社員△△さん

 

・誰に使ったのかであれば、

C社接待、D社接待、E社接待・・・

 

どの視点を重視するのか、どの数値を確認したいのか、考えていきましょう。

【編集後記】

子供がいるとビスコを食べる機会が増えました。ついついおやつで食べてしまいます。


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